“働き方改革”実行してはいるものの…“困った”約4割
null高橋書店が日本全国のビジネスパーソン男女730名を対象に「働き方改革」についてのアンケート調査を行いました。
本調査では、現場の業務をよく知らない上司などから、「残業をするな」「（仕事が終わっていなくても）定時に帰れ」と、長時間労働を改善するための具体的な対応策の提案がないまま、頭ごなしに業務を切り上げるよう強制されることを“ジタハラ”（時短ハラスメント）と呼んでいます。
この調査の結果から、“ジタハラ”被害、または“ジタハラ”被害予備軍が浮き彫りになりました。
まず、「あなたの会社で“働き方改革（長時間労働の改善）”は行われていますか？」という質問には、390名（53.4％）が「“働き方改革”が行わている」と答えました。ビジネスパーソンの半数以上は、“働き方改革”が実施されているという実感があるようです。
続いて「あなたの会社で“働き方改革（長時間労働の改善）”に関する取り組みが導入されたことにより、困っていることはありますか？」という質問に対する回答は、次のようになりました。
第1位は「働ける時間が短くなったのに、業務量が以前のままのため、仕事が終わらない」（41.5％）。まさに“ジタハラ”被害につながる悩みといえそうです。
いくら“働き方改革”と言ったって、今まで10時間かかっていた仕事を、急に8時間で終わらせられるわけがありませんよね。“終わらなかった仕事をどうするのか”については個人や現場に丸投げでは、改革とは言えそうにありません。
その他、「仕事が終わっていなくても、定時で帰らなければならない」「長時間労働を改善するための、具体的な現場の対策・体制がまだ整っていないため、スタッフ間で混乱が起きたことがある」と続きました。いずれも号令だけが勇ましく、実際の業務改善にまで至っていないことがうかがえます。
個人の対策には“紙の手帳”＋“スケジューラー”が最強!?
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あわせて「“働き方改革”（長時間労働の改善）のため、業務効率化・生産性向上には「紙の手帳」が重要なツールとして必要ですか？」という質問には約8割が「“紙の手帳”が必要である」と回答しています。
あわせて「Googleカレンダーなどのデジタルのスケジュール管理ツールを利用していますか？」にも42％が「利用している」と回答。
多くのビジネスパーソンが紙の手帳とデジタルツールを併用しており、
紙の方が書いて残すので覚えやすくてすぐ見れるし忘れにくい。終わった予定も振り返って見れるのがよい。デジタルは、家族と予定を共有できるアプリを利用。お互いの予定がわかるのが便利。（28歳会社員女性）
デジタルはリマインダー（通知）の役割。紙は詳しく書く日々のタスク管理や日記帳の役割として使用。（23歳会社員男性）
など、用途によって使い分けていることが多いようです。
ビジネスパーソンに根強い人気を誇る紙の手帳と、家族との予定共有やリマインダーとして有用なデジタルツール。両方を使いこなして、自分の“働き方改革”をすすめていく必要もありそうですね。
