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ノー残業でも仕事は減らない!? 「時短ハラスメント」に対抗する効率化ツールとは

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“働き方改革”……長時間労働の改善や労働時間の見直しに取り組む企業が増えています。働く主婦にとっては朗報ですが、一方で、「残業するな」「定時に帰れ」とだけ言われて、ノルマや業務量の見直しがなされない“ジタハラ=時短ハラスメント”に悩むビジネスパーソンが多いのも事実のよう。

今回は、高橋書店が行った「働き方改革」に関するアンケート調査から、“ジタハラ”に繋がる悩みについてご紹介します。

“働き方改革”実行してはいるものの…“困った”約4割

高橋書店が日本全国のビジネスパーソン男女730名を対象に「働き方改革」についてのアンケート調査を行いました。

本調査では、現場の業務をよく知らない上司などから、「残業をするな」「(仕事が終わっていなくても)定時に帰れ」と、長時間労働を改善するための具体的な対応策の提案がないまま、頭ごなしに業務を切り上げるよう強制されることを“ジタハラ”(時短ハラスメント)と呼んでいます。

この調査の結果から、“ジタハラ”被害、または“ジタハラ”被害予備軍が浮き彫りになりました。

まず、「あなたの会社で“働き方改革(長時間労働の改善)”は行われていますか?」という質問には、390名(53.4%)が「“働き方改革”が行わている」と答えました。ビジネスパーソンの半数以上は、“働き方改革”が実施されているという実感があるようです。

続いて「あなたの会社で“働き方改革(長時間労働の改善)”に関する取り組みが導入されたことにより、困っていることはありますか?」という質問に対する回答は、次のようになりました。

第1位は「働ける時間が短くなったのに、業務量が以前のままのため、仕事が終わらない」(41.5%)。まさに“ジタハラ”被害につながる悩みといえそうです。

いくら“働き方改革”と言ったって、今まで10時間かかっていた仕事を、急に8時間で終わらせられるわけがありませんよね。“終わらなかった仕事をどうするのか”については個人や現場に丸投げでは、改革とは言えそうにありません。

その他、「仕事が終わっていなくても、定時で帰らなければならない」「長時間労働を改善するための、具体的な現場の対策・体制がまだ整っていないため、スタッフ間で混乱が起きたことがある」と続きました。いずれも号令だけが勇ましく、実際の業務改善にまで至っていないことがうかがえます。

個人の対策には“紙の手帳”+“スケジューラー”が最強!?

あわせて「“働き方改革”(長時間労働の改善)のため、業務効率化・生産性向上には「紙の手帳」が重要なツールとして必要ですか?」という質問には約8割が「“紙の手帳”が必要である」と回答しています。

あわせて「Googleカレンダーなどのデジタルのスケジュール管理ツールを利用していますか?」にも42%が「利用している」と回答。

多くのビジネスパーソンが紙の手帳とデジタルツールを併用しており、

紙の方が書いて残すので覚えやすくてすぐ見れるし忘れにくい。終わった予定も振り返って見れるのがよい。デジタルは、家族と予定を共有できるアプリを利用。お互いの予定がわかるのが便利。(28歳会社員女性)
デジタルはリマインダー(通知)の役割。紙は詳しく書く日々のタスク管理や日記帳の役割として使用。(23歳会社員男性)

など、用途によって使い分けていることが多いようです。

 

ビジネスパーソンに根強い人気を誇る紙の手帳と、家族との予定共有やリマインダーとして有用なデジタルツール。両方を使いこなして、自分の“働き方改革”をすすめていく必要もありそうですね。

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