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ちょっと不安…!「プログラミング教育」必修化で学校教育はどう変わる?

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「プログラミング教育ってどんなことをやるの?」「親はどんな対策をすればいいの?」といった不安を抱いている方は意外と多いのではないでしょうか。

子育て世代の多くが義務教育で経験していない“プログラミング”の授業。必修化まであと2年となりましたが、今後どのように教育現場に取り入れられていくのでしょうか。

前回は、渋谷の『みらいごとラボ』で、ママ向けのプログラミング講座『ママプロ!』を受講しました。代表の岩井真琴さんと、講師の越前谷いずみさんうかがった、プログラミング教育の今後と、必修化に向けて家庭でできることについて、お伝えします。

「プログラミングの必修化」で学校の学びはどう変わる?

2年後の2020年度から小学校において、プログラミング教育が全面実施となりますが、『みらいごとラボ』代表の岩井さんによれば、あらたに「プログラミング」という教科が追加されると勘違いをしている人が多いといいます。

「現状では、『プログラミング』という独立教科が新たに設けられる予定はありません。これまでの授業に何らかの形で“プログラミング的思考”が組み込まれていくようになると予想されます。プログラミング的思考とは、かみくだいて言うと、ある目標を達成するためには、どういうステップを踏んだらいいか論理的に考えていくというものです」(岩井さん)

生徒たちがパソコンを使って難解なプログラミング言語を学んでいくのかと思いきや、そうではないんですね。あくまでも“プログラミング的思考”を学ぶという内容になるということです。

昨年11月時点での文部科学省の案によれば、算数の作図や、理科で電気製品を動作させる、総合的な学習の時間に体験するといった方法でプログラミング教育が組み込まれる予定です。

『みらいごとラボ』で親子向けプログラミング講座で講師を務める越前谷さんは、「プログラミングに必要なのは、難しいことを分解して、わかりやすく置き換えていくこと」とおっしゃっていましたが、コンピュータに“して欲しいこと”を、コンピュータに伝わるように噛み砕く思考のトレーニングが小学校の教育に取り入れられていくと予想されます。

プログラミングを「小学校から学ぶ」のは何のため?

今後、情報通信技術(ICT)がますます私たちの生活に深く関わっていくのは止められない流れ。パソコンやスマートフォンだけではなく、家電製品もインターネットとつながるようになっていくでしょう。人工知能(AI)が学習機能を身につけ、できることが飛躍的に増えているとはいえ、それを動かすのはあくまでも人間です。

「コンピュータは善悪の判断をすることができません。判断するのは、人間」

と親子向け講座『ママプロ!』で講師の越前谷さんがおっしゃっていましたが、動かすのも制御するのも人間。便利さを享受するだけでなく、その仕組みとモラルをある程度知っておく必要があります。

と同時に、子ども達が身に着けておきたいのが“メディアリテラシー”。親子向けのプログラミング講座で、タブレット端末に書いた図形が延々とコピーされ続けるシーンがありました。

「デジタルデータは簡単に複製し、スピーディに拡散することができます。それはすごく便利なことではありますが、同時に大きなリスクでもあります」

子どもが駆け回ったり、赤ちゃんがハイハイしている笑い声の絶えない講座の中で、講師の越前谷さんが一瞬シリアスな顔になり、レクチャーしてくれました。

生まれたときからデジタル機器が身近な存在である子どもたちは、メディアリテラシーを身に着けることは、自分の身を守ることにもつながるのかもしれません。

プログラミング教育、家庭ではどのように取り入れたらいい?

『みらいごとラボ』で使用したのは、『Viscuit』というビジュアルプログラミングのアプリですが、家庭でも、遊びながら自然とプログラミングの考え方を学べる機会が増えています。小学生になると、スターウォーズのロボットやレゴを自在に動かせるようになる子もいるようです。

「“勉強”という雰囲気を察知すると、子どもたちは敬遠しますが、家庭では“遊び”と結びつけることで、プログラミングを好きになってくれると思います。最近では、デジタル機器を用いずに“プログラミング的思考”に触れられるおもちゃも登場していますよ」(岩井さん)

“楽しく”を優先しながら、子どもの「もっとやってみたい!」を伸ばしていけるといいですね。

以上、プログラミング教育の今後についてお届けしました。

不安に感じている保護者が多いというプログラミング教育。カリキュラムの内容はまだ決まっていませんが、2年後の必修化に向け、今後の行方を注意深く見守る必要がありそうです。

 

【取材協力】

みらいごとラボ

 

【参考】

新しい学習指導要領の周知におけるポイント(案)について – 文部科学省

 

※この情報は2018年3月現在のものです

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